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2015年12月パリで開催された気候変動枠組み条約第21回締約国会議（COP21）にて採択され，2016年11月に発効した新たな国際的な枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」は，気候変動の脅威に対応するための世界的な取り組みである。パリ協定は，科学的知見を踏まえ，「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分に下回る水準に抑え，1.5℃に抑える努力を追求すること」（2℃目標）と，温室効果ガス（CO2，CH4，N2O等）排出を今世紀後半に実質ゼロまで下げるという長期目標を掲げている。更に，各国が削減目標（「各国が決めた貢献」（NDC（Nationally Determined Contribution）））を作成・提出・維持する義務と，当該削減目標の目的を達成するための国内対策をとる義務を課している。そこで大気中からのCO2削減技術であるネガティブ・エミッション技術（Negative Emission Technologies（NETs）），または二酸化炭素回収（Carbon Dioxide Removal（CDR））及びCDR技術のパリ協定後の動向と植林／再植林，土壌炭素貯留の研究を紹介...
Online ISSN : 2435-2292
Print ISSN : 0375-9253
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