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1997年に京都議定書が採択されてから，温室効果ガスの排出を抑制するための様々な取り決めが国内外で定められ，日本でも2007年のCool Earth 50をはじめとして温室効果ガスの排出を抑制するいくつかの目標が定められた。このような中で，2016年のパリ協定発効に前後して世界的に温室効果ガスの排出抑制に対する関心がかつてなく高まり，日本では2020年から2021年にかけて，温室効果ガスの排出量を2050年までに実質ゼロに，2030年における温室効果ガスの排出量を2014年比で−26％（のちに−46％）とするとの方針が示された1）。これを達成するために，省エネルギー化，再生可能エネルギーの導入，エネルギー転換などに加え，二酸化炭素分離回収（CCS：CO2 Capture and Storage）または有効利用（CCUS：CO2 Capture , Utilization and Storage）技術が必要であると考えられている。 CCSでは，CO2の大規模発生源である火力発電所，高炉やセメント工場，化学プラントからの排ガスから，図1に示すような吸収法，吸着法，膜分離法のほか，炭酸塩固定化法，深冷分離法などに...
Online ISSN : 2435-2292
Print ISSN : 0375-9253
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