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2015年に開催された気候変動枠組み条約第21回締約国会議（COP21）で，新たな地球温暖化対策として「パリ協定」が採択された。これは，「京都議定書」と異なり，主要排出国だけでなく途上国も含む全ての国が参加する画期的な協定である。協定は，二酸化炭素（CO2）をはじめとする温室効果ガスの排出を大幅に削減し，低炭素社会への道筋を描く技術開発を促進するものである。 日本では，2020年10月に当時の菅義偉首相が臨時国会の所信表明で，国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」とする方針（2030年までに2013年度比で46％削減）を表明した。この方針を受けて，脱炭素社会の実現に向けた取り組みが急速に進んでいる。2020年度における日本国内の温室効果ガス総排出量は，CO2換算で11億4,900万トンであり，2013年度比で18.4％減少しているが，今後は特に火力発電所や工場などからの大量のCO2排出源から，これまで以上に効果的に分離・回収していく必要がある。 ...
Online ISSN : 2435-2292
Print ISSN : 0375-9253
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