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2021 Vol.85 No.1 特集

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特集 エネルギー貯蔵・輸送媒体としての水素
(脱炭素化とエネルギー転換)

特集 CO2分離回収・利用・貯留(CCUS)の 現状と今後の展望

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特集

2050年の脱炭素社会に向けた現状と今後の展望
再エネ,レジリエンスを軸とする電力ネットワークの運用・形成

 再生可能エネルギー(再エネ)の固定価格買取制度(FIT)の施行に伴うコスト低下により,2019年現在,太陽光発電の導入量は6千万kWを上回り,短期的には新型コロナによる不確実性もあるが,2030年度の導入目標(6.4千万kW)に迫るテンポで急伸している。政策面でも再エネ主力電源化を目指す方針が示され1),再エネ発電コストの低下も相まって,長期的な導入拡大が見込まれている。
 そして温室効果ガス排出実質ゼロを実現するには,再エネの電力比率を最大限まで高める必要がある。日本の場合,再エネ電力は太陽光・風力発電を中心に最大約8千億kWh(太陽光・風力:6千億kWh,水力・地熱等:2千億kWh)で増加できる可能性があり2),仮に2050年の電力需要が現状水準約1兆kWhになれば,その80%を再エネで供給できる可能性がある。しかし,太陽光発電のポテンシャルは約3億kW存在するなか,現在は6千万kWの導入にあり,風力発電は2050年の目標値は7千5百万kWとされるが,現在4百万kWの導入にとどまり,さらなる導入拡大が必要になる。
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小宮山 涼一
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小宮山 涼一

Power Grid Operation and Formation Centered on Renewables and Resilience

Ryoichi KOMIYAMA

  • 2003年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了 博士(工学)

  • 東京大学大学院工学系研究科 准教授

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Online ISSN : 2435-2292

Print ISSN : 0375-9253

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